Mobility Technologies、新タクシーアプリ『GO』のサービス提供を全国11エリアから開始

株式会社Mobility Technologies(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:中島 宏、以下MoT)は、新たなタクシーアプリ『GO(ゴー)』を2020年9月1日(火)にリリースします。今までの『MOV』提携車両と『JapanTaxi』アプリ提携車両の一部をネットワークし、首都圏、京阪神を中心とした全国11エリアからサービス提供を開始します。

タクシーアプリ『GO』は「早く乗れる」体験を提供

※画像はイメージです

MoTでは、『GO』のリリースを2020年度後半に予定していましたが、少しでも早くリリースすることによって、コロナ禍におけるタクシー事業全体の回復に貢献すべく、エリアや機能を絞った形で先行リリースすることとしました。

『GO』は、タクシー車両とのリアルタイムな位置情報連携と高度な配車ロジックによって、アプリユーザーと近くのタクシー車両とのマッチング精度を向上させ、より「早く乗れる」体験を追求します。今まで『MOV』がサービス展開を行っていた7エリアに、『JapanTaxi』アプリでタクシー車両へ直接配車注文を送っている 『JapanTaxi DRIVER’S』対応エリアの一部を加え、全国11エリアからサービス提供を開始します。9月中に茨城/群馬/岐阜/愛知を加えた合計15エリアに拡大し、その後も北海道/三重/広島など対応エリアを広める他※1、機能の拡充を行い、日本最大級のタクシーアプリを目指します。また、多くの皆様にアプリをご利用いただけるよう、クーポン施策やタクシー車両のラッピング、タクシー車内での動画放映 など、順次マーケティング施策を行っていく予定です。

※1 時期は未定
※ タクシーアプリの運営は今後『GO』へ一本化する予定ですが、一定期間は『GO』と並行して『JapanTaxi』アプリのサービス提供を行いますので、『JapanTaxi』アプリユーザーの皆様は、サービスを継続してご利用いただけます。なお、『JapanTaxi』アプリサービス終了時期が決まりましたら、アプリユーザー様にご迷惑がかからないよう適切にお知らせいたします。

タクシーアプリ『GO』について

・アプリ名:GO
・対応エリア/事業者:全国11エリア※2020年9月1日(火)時点、順次拡大予定
宮城県/埼玉県/千葉県/東京都/神奈川県/滋賀県/京都府/大阪府/兵庫県/奈良県/福岡県
・アプリ機能1.タクシーの配車 2.お支払い手段の事前登録による配車時のアプリ決済 3.車載タブレットでのアプリ決済 4.メールでの電子領収書発行
・対応決済Visa / Mastercard / JCB / American Express / Diners Club

App Store
Google Play

タクシーアプリ『JapanTaxi』について

『JapanTaxi』アプリは、全国47都道府県・約7万台(全国のタクシー台数の約1/3)をネットワークし、多言語対応(英語・中国語・韓国語)、キャッシュレス決済など、タクシーのユーザビリティーを最適化します。

※日本の法人/個人タクシーの総台数約22万台 2019年3月末現在 国土交通省調べ

・アプリ名:JapanTaxi
・対応言語:日本語/英語/中国語(簡体字・繁体字)/韓国語
・対応エリア:日本全国47都道府県
・アプリ機能: 1.タクシーの配車(即時・予約・空港定額)
2.お支払い手段の事前登録による配車時のネット決済
3.車載タブレットでのQRコード決済JapanTaxi Wallet
4.WEB上での領収書発行

App Store
Google Play

※Appleは米国その他の国で登録されたApple Inc.の商標です。 
※App StoreはApple Inc.のサービスマークです。 
※Google Play、Google Payおよび Google ロゴは Google LLC の登録商標です。

参考:移動で人を幸せに。Mobility Technologies会社概要

Mobility Technologiesは「移動で人を幸せに。」をミッションに、日本のモビリティ産業をアップデートする様々なITサービスの提供を行っています。

・社名:株式会社Mobility Technologies
・所在地:紀尾井町オフィス(本社) 〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町3−12 紀尾井町ビル
渋谷オフィス 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2-12-4 ネクストサイト渋谷ビル
・設立:1977年8月
・事業内容:タクシー事業者等に向けた配車システム提供などモビリティ関連事業
-タクシーアプリ『GO
-タクシーアプリ『JapanTaxi
-法人向けサービス『JapanTaxi BUSINESS
-交通事故削減支援サービス『DRIVE CHART
-ドライブレコーダー『JapanTaxiドライブレコーダー4
・子会社:株式会社IRIS
コーポレートサイト
採用サイト

※記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。